上場株式や公募株式投資信託のほか、ETF、REITなどに投資することができます。現在のところ、国債、社債、公社債投資信託などは、税制が変更された2016年以降も対象になりません。また、当社においては上場株式でも単元未満株式や外国株式に投資できませんので、具体的な取扱商品については、別途お問い合わせください。